浄化作戦の一環か ガールズ・バー“一斉摘発”に漂う嫌な空気

提供：週刊実話

　11月13日、大阪市北区の『Bar　godzilla』など5軒のガールズ・バーが一斉摘発された。

　容疑は風俗営業法違反。梅田の繁華街のド真ん中で営業する同店は、「アミューズメント・バー」と称してダーツやカラオケを設置、風俗営業の許可なしに、女性従業員に接待させていた。

　今回の摘発は、法外な料金を要求する“ぼったくり被害”の訴えが相次いだことを受け、府警が内偵に入って発覚したものだった。

「あそこは、ぼったくりはするわ、強引な呼び込みはするわで、近所の“まともな店”はみんな迷惑してた。これで一安心や」(近所の居酒屋店主)

　しかし、周囲からはこんな声も聞かれた。

「いつもなら警告から始める警察が、今回はすぐに摘発に動いた。これはいつもの“定期便”とは違いますね」(別の飲食店関係者)

　定期便とは府警幹部の人事異動に関連して行われるとされる摘発のことだが、今回は、来年に控えたG20(先進国首脳会議)やラグビーのワールドカップ、府知事・市長選挙、さらには万博誘致まで見通した“環境浄化作戦”の一環である可能性が指摘されている。

「大阪では、これまでにも、天王寺博や関空開港、大阪五輪誘致運動などの際に、風俗営業の摘発が強化されたことがある。今回も、その時と似た空気が流れているんです」(地元記者)

　これで、悪質店が一掃されるかといえば、そうでもなさそうだ。

「悪質な店は、表通りからは姿を消すでしょう。しかし、裏に回るか、地下に潜るかで営業は続けるはず。なにしろ“遊べるガールズ・バー”は、愛好家はもちろん、今やインバウンドにも好評で、とにかくカネになりますからね。そう簡単にはなくなりません。地下に潜れば、その分サービスも、より過激になるのでは…」(風俗ライター)

　関西の遊び人たちにとっては、今後の摘発強化説は、むしろ朗報なのかも!?