姑息な報道自粛要請しか為す術がなくなったジャニーズ事務所

提供：週刊実話

　TOKIO山口達也(46)が女子高生への強制わいせつで書類送検され起訴猶予処分になったものの、大激震のジャニーズ事務所だが4日、事件に関して被害者らへの取材自粛の要請を行ったという。

　一部スポーツ紙のネット版によると、「山口達也の事件に関して、あらためて被害者様取材自粛のお願い」としてマスコミ各社にファクスを送付。

　すでに示談が成立し、被害者が未成年であることなどを理由に取材の自粛を要請。

　「現在、被害者さま、そのご家族など周辺の方々、また、山口が2016年8月に離婚し、すでに別の道を歩んでおられるご家族の方々への取材などが過熱している状況でございます」と状況を説明した。

　「26日に山口が会見したが、その期間は各週刊誌がGW合併号の関係で編集部が休み。そのため、普段からジャニーズすっかり手名付けている各スポーツ紙や民放各局のワイドショーぐらいしか動いていなかった。ところが、2日にTOKIOが会見。その時期は各週刊誌の編集部も動き始めていたので、会見後から取材攻勢がスタート。事件の当事者や海外に住んでいると言われる山口の元妻に取材が殺到し、ジャニーズは“ギブアップ”してしまったようだ」(週刊誌記者)

　さらに、マスコミには強気のジャニーズの広報担当者の言動がすっかり暴露されたことでさらなるダメージを受けたようだ。

　「元週刊誌のスクープ記者が実名コラムで山口の会見でのジャニーズの幹部で広報担当者・S氏とのやりとりを暴露。それによると、S氏は記者に対し当初は取材のNGを通告。なんとか取材を許可されたものの、『なことを聞くんじゃないぞ。メリー(喜多川)さんに言いつけてやるから』と嫌みを言ったという。その記事がネット上で拡散。ジャニーズにバッシングが殺到した」(芸能デスク)

　GW明けは各週刊誌が発売するだけに、続々と事件の新事実が暴かれることになりそうだ。