ユニクロ

社会 2023年02月01日 12時25分

『めざまし8』谷原章介「ユニクロみたいな安い服」困窮家庭への発言が物議「全国の母達を敵に回してない?」の指摘も

　谷原章介が、2月1日放送の『めざまし8』(フジテレビ系)に出演。困窮家庭のニュースの際の発言が話題を呼んでいる。　この日は、困窮家庭の子どもに教育の場を提供している「認定NPO法人キッズドア」についての特集が組まれた。2019年の「国民生活基礎調査」(厚生労働省)によると、日本にいる子どもの7人に1人が貧困と言われている。それに伴い教育格差も広がっていることを危惧し、16年前から活動を開始したのが、同団体の渡辺由美子理事長。　​>>『めざまし8』エンディング、谷原の発言に「完全に私物化」と批判 突然“友人の店”を宣伝し物議<<​​​　渡辺氏は活動内容について、「経済的に厳しくて、例えば塾に行けないとか、いろいろな体験活動ができないというお子さんたちに無料で勉強を教えている」と解説。また、「少しご飯も出して、一緒にご飯を食べながら勉強したり、話したりする場所を提供している」とも述べた。　一方で、子どもの貧困の実情を知らない大人が多いとのだとか。渡辺氏は、それを理解してもらうため、時間を掛けて根気よく活動を続けていると紹介されていた。　こうした取材映像を、しみじみスタジオで見ていた谷原は「永島さん、渡辺さんの活動、素敵ですね」と永島優美アナウンサーに振った。彼女も「ほんとに大事な活動ですね。お子さんたちが、笑顔でみんなで一緒に食事を取れるのは貴重な、大事な時間だと思います」と答えた。　すると、谷原は「実は子どもたちって、みんなが同じように、例えばユニクロみたいな安い服を着てたりとか、携帯とかも持ってたりするので、貧困が見えなかったりするんですよね」と例を挙げて、実態が見えにくいと主張。　続けて、「子どもの服は大きくなるからということで安い服を着ていることもあるし、もしかしたら安い服しか着れない人もいるかもしれない」とした上で、見えない貧困に向き合う渡辺氏を称えていた。　だがネットでは、谷原の「ユニクロは安い服」発言が物議を醸し、「谷原さん、私の知ってるお医者さんも弁護士さんもみんなユニクロ着てるよ」「ほぼ全国の母達を敵に回してない?w」「谷原さん、焦っちゃって本音が　ユニクロ=安物=貧困層」「私は谷原さんからみたら貧困なんだね… 」とツッコミが寄せられている。

社会 2022年03月11日 12時05分

谷原章介、ロシア事業停止のユニクロに「方針を続けていただきたかった」発言で賛否

　11日放送の『めざまし8』(フジテレビ系)で、ロシアでの事業の一時停止を発表したユニクロに対し、MCの谷原章介が苦言。ネット上で波紋を広げている。　ユニクロを運営するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は7日、ロシアでの事業継続の方針を発表。ツイッターで炎上するなどの事態となっていた。　しかし、10日になってファーストリテイリングは一転、公式ホームページ上でロシアでの事業の一時停止を発表した。　​>>ひろゆき氏「日本も中国への経済制裁に乗った方がいい」アメリカの中国企業制裁案への発言が賛否<<​​​　この日、『めざまし8』でもこの話題について報道。番組に出演していたフジテレビ解説委員の風間晋氏は「基本的には今、ロシアの現状、それから先行きがとても通常の経済活動をやれるような状況ではないことをさまざまな角度から検討して、それで結論を出したのではないかなと思います」と指摘。　一方、これを聞いた谷原は「うーん……、ただ、生活必需品であるからということで、ロシアの方を支援するっていう意味合いで(事業)続けようとされていたわけですから」と言い、「なんとか努力をしてね、そういう方針で続けていただきたかったかなと思います」と自身の想いを明かしていた。　しかし、この発言にネット上からは「制裁の意味分かってない」「ロシア支援って何言ってるの?」「ロシア人は国内のアパレルメーカーの服着れるでしょ」「侵略側のロシアを支援って…ないわ」「残念がってるとか理解できない」といった批判的な声が続出することに。　一方、ネットからは「一般のロシア国民には罪はない」「一般人への支援は間違ってないのでは?」「生活必需品を制限してもプーチンは困らない」といった賛同の声も寄せられていた。

社会 2022年03月08日 12時00分

ロシアで事業継続発表でユニクロのSNSが大荒れ 海外から不買呼びかけも「ウクライナ支援もしてる」疑問の声も

　7日にロシアでの事業継続を発表したユニクロの公式ツイッターに、批判の声が殺到している。　ユニクロを運営するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長が発表した今回の方針。「衣服は生活の必需品。ロシアの人々も同様に生活する権利がある」と述べたと、同社広報担当者が明らかにしたと報じられている。　​>>ウクライナ大使と林大臣の会談、鈴木宗男氏の娘が止めていた? ひろゆきの投稿が物議、貴子氏は「事実無根」と否定<<​​​　公式ツイッターでは今回の決定について発信していないが、同日午後に投稿されたツイートに対し、この投稿への非難の声が殺到する事態に。リプライなどで「失望しました」「ロシアで販売を続けるということは、ウクライナ侵攻を認めるということ」「UNIQLOのアプリ消しました」「ロシアで営業継続って何考えてんの?」「最低な企業ですね。ドン引きしました」といった批判の声が続出することに。　また、日本国内や外国企業がロシアでの事業を停止する中でのこの発表に、国外からも批判のリプライは多く届くことに。英語で不買運動を呼びかけているツイッターユーザーも少なくないという状態になっている。　 一方、この事態に対し、ネット上からは「単に企業の決定なのに」「民間企業が叩かれる筋合いはない」「ウクライナ支援もしてるのに」といった擁護の声も多数聞かれている。　ウクライナへの人道支援として、国連難民高等弁務官事務所に対し、約11.5億円と毛布・ヒートテックなど20万点を提供しているユニクロ。しかし、今回の決定によりさまざまな声を集めてしまったようだ。