順風満帆だった幹事長を「黒い霧事件」の泥をかぶった形で棒に振った田中角栄は、しばしその無聊を慰めるようにゴルフに熱中した。しかし、無役となった田中を買う周辺議員からは、「あれだけの男を遊ばせておくのはもったいない」という声が出始めた。昭和43年、年が明けた頃である。
特に、田中と同じ「吉田(茂)学校」出身で文教政策に圧倒的影響力を持ち、後に衆院議長を務めることになる坂田道太、田中と同期当選で後に運輸大臣などを歴任することになる原田憲が熱心で、「角さんは若いときから国土政策に汗を流してきた。人口過密の都市問題、対して地方の過疎問題が厄介なことになってきている。ここらで角さんを長にした調査会を自民党内につくろうじゃないか」と熱心であった。
これを聞いた田中の決断は早かった。「おもしろい。よしッ、やろうじゃないか」。長年の思いでもあった都市と地方の格差をなくすため、「新しい国家改造論をつくりたい」との思いがフツフツと頭をもたげてきたということだった。
当時、経済成長の一方で、都市の過度集中政策から交通渋滞、住宅不足、あるいは公害問題などの弊害が叫ばれだしていた。その解消は、一刻の猶予もできない状況でもあった。人口の実に32%が、国土の1%に集中、住むという異常であった。田中はこのとき、後にそれが現実となる「あと20年もすれば、総人口の75%が太平洋沿岸ベルト地帯に集中することになる」を看破、地方、とりわけ日本海側との過疎解消の必要性を口にしていたのだった。
田中は直ちにキレ者、政策通で鳴った共同通信政治部出身の麓邦明、弁と文章の立つ東京タイムズ政治部出身の早坂茂三の2人の秘書に調査会事務局立ち上げを命じ、キッパリとこう言った。「責任は全部オレが持つ。思い切ってやってくれ」。この言葉は、田中がかつて大臣として大蔵省に乗り込み、事務次官以下幹部らを前に発した第一声挨拶と全く同様、決意と自信に溢れたものであった。ここに、昭和43年3月16日、自民党都市政策調査会が発足、田中は会長に就任した。
田中のこの調査会に懸ける意気込みは大変なものであった。当時、衆院53人、参院34人、計87人の有能な議員をピックアップ、議論の中心メンバーとした。また、党本部の優秀な政務調査会職員、霞が関のこの国の立て直しに情熱をほとばしらせるキレ者官僚もかき集められ、こうした官僚の中には通産省の後に経済企画庁長官などを務めることになる堺屋太一、自治省の後に滋賀県知事、細川護煕内閣で官房長官、村山富市内閣で大蔵大臣を歴任した武村正義もいた。こうした面々に、先の麓、早坂の両秘書も「田中の名代」として会議に参加、侃々諤々の議論を重ねたのであった。
さらに、田中の意気込みは、人集めなどに1000万円の私費を投じたことにも表われていた。当時のそれは、アンパン20円当たりの物価からすると、現在なら5倍の5000万円ほどに相当する。
結局、調査会は総会、実に25回、正副会長会議9回、分科会18回、起草委員会18回と異例の会合回数を経、都合1年2カ月後の昭和43年5月22日、およそ6万語に及ぶ「都市政策大綱」としてまとめ上げられた。5月27日には、自民党総務会の了承をも得たのであった。
一方、この「都市政策大綱」、自民党内はもとより、革新陣営からの拍手もあったが、普段から田中をあまりホメたことのなかった、言うなら“天敵”の『朝日新聞』も、珍しく「自民党都市政策に期待する」と題した次のような社説を掲げたのも印象的だった。
「産業構造の変化と都市化の急激な流れは、都市地域の過密と地方の過疎による幾多の弊害をもたらし、国民に不安と混乱を与えている。ところが、わが国ではこれまで政府も与党も、総合的、体系的政策に欠け、その施策は個々バラバラの対症療法として、ほころびを繕うものばかりであった。それを20年後の都市化の姿を展望し、問題解決の方向、手法を単なる理論だけでなく、政策ベースに乗せたという意味で、この大綱は高く評価されてよいだろう。
しかも、『過去20年にわたる生産第一主義による高度成長が、社会環境の形成に均衡を失い、人間の住むにふさわしい社会の建設を足踏みさせた』と反省し、公益優先の基本理念をもとに各種私権を制限し、公害の発生責任を明確にしたことなど、これまでの自民党のイメージを覆すほど、率直、大胆な内容を持っている」(昭和43年5月26日付)
かくて、ここに、後に田中が首相の座に就いて発表されることになる「日本列島改造論」のヒナ形が誕生した。今、安倍晋三内閣が旗を振ってはいるが遅々として進まぬ「地方創生」への取り組みは、その意気込みと決意という点で田中のそれとは大きく異なることが分かる。政治家としての姿勢、覚悟のほどが違ったのである。
(以下、次号)
小林吉弥(こばやしきちや)
早大卒。永田町取材46年余のベテラン政治評論家。24年間に及ぶ田中角栄研究の第一人者。抜群の政局・選挙分析で定評がある。著書、多数。
特に、田中と同じ「吉田(茂)学校」出身で文教政策に圧倒的影響力を持ち、後に衆院議長を務めることになる坂田道太、田中と同期当選で後に運輸大臣などを歴任することになる原田憲が熱心で、「角さんは若いときから国土政策に汗を流してきた。人口過密の都市問題、対して地方の過疎問題が厄介なことになってきている。ここらで角さんを長にした調査会を自民党内につくろうじゃないか」と熱心であった。
これを聞いた田中の決断は早かった。「おもしろい。よしッ、やろうじゃないか」。長年の思いでもあった都市と地方の格差をなくすため、「新しい国家改造論をつくりたい」との思いがフツフツと頭をもたげてきたということだった。
当時、経済成長の一方で、都市の過度集中政策から交通渋滞、住宅不足、あるいは公害問題などの弊害が叫ばれだしていた。その解消は、一刻の猶予もできない状況でもあった。人口の実に32%が、国土の1%に集中、住むという異常であった。田中はこのとき、後にそれが現実となる「あと20年もすれば、総人口の75%が太平洋沿岸ベルト地帯に集中することになる」を看破、地方、とりわけ日本海側との過疎解消の必要性を口にしていたのだった。
田中は直ちにキレ者、政策通で鳴った共同通信政治部出身の麓邦明、弁と文章の立つ東京タイムズ政治部出身の早坂茂三の2人の秘書に調査会事務局立ち上げを命じ、キッパリとこう言った。「責任は全部オレが持つ。思い切ってやってくれ」。この言葉は、田中がかつて大臣として大蔵省に乗り込み、事務次官以下幹部らを前に発した第一声挨拶と全く同様、決意と自信に溢れたものであった。ここに、昭和43年3月16日、自民党都市政策調査会が発足、田中は会長に就任した。
田中のこの調査会に懸ける意気込みは大変なものであった。当時、衆院53人、参院34人、計87人の有能な議員をピックアップ、議論の中心メンバーとした。また、党本部の優秀な政務調査会職員、霞が関のこの国の立て直しに情熱をほとばしらせるキレ者官僚もかき集められ、こうした官僚の中には通産省の後に経済企画庁長官などを務めることになる堺屋太一、自治省の後に滋賀県知事、細川護煕内閣で官房長官、村山富市内閣で大蔵大臣を歴任した武村正義もいた。こうした面々に、先の麓、早坂の両秘書も「田中の名代」として会議に参加、侃々諤々の議論を重ねたのであった。
さらに、田中の意気込みは、人集めなどに1000万円の私費を投じたことにも表われていた。当時のそれは、アンパン20円当たりの物価からすると、現在なら5倍の5000万円ほどに相当する。
結局、調査会は総会、実に25回、正副会長会議9回、分科会18回、起草委員会18回と異例の会合回数を経、都合1年2カ月後の昭和43年5月22日、およそ6万語に及ぶ「都市政策大綱」としてまとめ上げられた。5月27日には、自民党総務会の了承をも得たのであった。
一方、この「都市政策大綱」、自民党内はもとより、革新陣営からの拍手もあったが、普段から田中をあまりホメたことのなかった、言うなら“天敵”の『朝日新聞』も、珍しく「自民党都市政策に期待する」と題した次のような社説を掲げたのも印象的だった。
「産業構造の変化と都市化の急激な流れは、都市地域の過密と地方の過疎による幾多の弊害をもたらし、国民に不安と混乱を与えている。ところが、わが国ではこれまで政府も与党も、総合的、体系的政策に欠け、その施策は個々バラバラの対症療法として、ほころびを繕うものばかりであった。それを20年後の都市化の姿を展望し、問題解決の方向、手法を単なる理論だけでなく、政策ベースに乗せたという意味で、この大綱は高く評価されてよいだろう。
しかも、『過去20年にわたる生産第一主義による高度成長が、社会環境の形成に均衡を失い、人間の住むにふさわしい社会の建設を足踏みさせた』と反省し、公益優先の基本理念をもとに各種私権を制限し、公害の発生責任を明確にしたことなど、これまでの自民党のイメージを覆すほど、率直、大胆な内容を持っている」(昭和43年5月26日付)
かくて、ここに、後に田中が首相の座に就いて発表されることになる「日本列島改造論」のヒナ形が誕生した。今、安倍晋三内閣が旗を振ってはいるが遅々として進まぬ「地方創生」への取り組みは、その意気込みと決意という点で田中のそれとは大きく異なることが分かる。政治家としての姿勢、覚悟のほどが違ったのである。
(以下、次号)
小林吉弥(こばやしきちや)
早大卒。永田町取材46年余のベテラン政治評論家。24年間に及ぶ田中角栄研究の第一人者。抜群の政局・選挙分析で定評がある。著書、多数。
