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WHOが「疾病」に認定したゲーム依存の危うさ

 世界保健機関(WHO)は先頃、改訂版国際疾病分類に、極度のゲームへの依存状態を「ゲーム障害」として明記した。
 「疾病としての正式決定は、来年5月のWHO総会となる。現行ではネット依存症に病名がないため、『その他の習慣及び衝動の障害』と診断せざるを得ません。病名がなければ予算も受けられないため、原因、予防、治療法などに関する研究は進みませんでした。今回の決定で、医療ネットワークの充実が期待されます」(医療ジャーナリスト)

 厚労省の調査では、成人の約421万人、中高生の約52万人がゲームなどのネット依存症の恐れがあると推計され、その低年齢化も顕著だという。
 「30、40歳代も増えており、全体的に年齢幅が拡大する傾向にあります。依存症の90%はゲーム、それも、ほぼすべてがオンラインゲームです。使っている機器としては、依然、パソコンや専用ゲーム機が多いんですが、スマホもここ数年で急速に増え、およそ40%に達していると言われます」(ゲームライター)

 「ゲーム障害」では、不活動による体力の低下も見られ、足のかかとの骨密度が、性・年齢を調整した標準値に比べると平均で90%程度まで低下しているという実態報告もあるという。
 「それだけではありません。ギャンブル障害と同様に、脳の理性をつかさどる機能の低下、依存対象を連想させるものに対する過剰な反応、快刺激に対する低反応などが報告され、これらはアルコールや薬物などの物質依存と共通している。こうした問題提起に対し、米エンターテインメントソフトウェア協会は、WHOの疾病認定に非難声明を発表している。日本でもIT産業やゲーム業界は、現在の日本経済を支える成長産業となっており、ゲームそのものを問題視する方向は避けたいところでしょう」(同)

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