吉本興業の騒動でスルーされた元SMAP3人“地上波復帰計画”

提供：週刊実話

　ドロ沼化した吉本興業の「お家騒動」で救われたのがジャニーズ事務所だ。

　ジャニー喜多川社長(享年87)の逝去を美談で済ませた直後のタイミングで、公正取引委員会がジャニーズに釘を刺した。公取委が問題視したのは、SMAPの元メンバー・稲垣吾郎、草彅剛、香取慎吾の3人を出演させないよう、同社が民放各局に圧力をかけたとされる“疑惑”だった。

　「ジャニーズ退所後、3人が出演していたテレビのレギュラー番組が次々に打ち切りになりました。新たに3人のCMなどは入りましたが、地上波からの出演オファーはなく、分かりやすく干された」(民放報道番組のプロデューサー)

　公取委が「独占禁止法につながる恐れがある」とジャニーズに注意したことは、NHKがわざわざニュース速報を打ったほど。

　「その後、NHKは『民放テレビ局関係者が、ジャニーズ事務所に圧力をかけられたと公取委に証言した』とも報じました。ジャニーズ側は否定していますが、実際に圧力をかけていた人物は、藤島ジュリー景子副社長の右腕と言われている『嵐』の元マネジャーだとされています」(前出・プロデューサー)

　元SMAPの3人が所属しているのは、ジュリー副社長との“後継者争い”に敗れ、同社を去った元チーフマネジャーの飯島三智女史が興した新会社。企業としての規模は象と蟻だ。

　中堅芸能プロ社長が言う。
「もともと公取委は、独立して干されたのん(能年玲奈)や、“奴隷契約”と話題になったローラなどのケースを受けて、大手芸能事務所から聞き取り調査をするなど、タレントの契約問題に踏み込んでいた。それにもかかわらず、ジャニーズが態度を改めないので、お灸をすえたというところでしょう。ジャニーズや民放各局にとっては頭の痛い問題でしたが、吉本興業の騒動で一気に過去の話題になった。ジャニーズは吉本に足を向けて寝られないほど感謝しているのでは？」

　逆に、公取委の判断を盾に地上波復帰を画策していた元SMAPの3人は吉本を恨んでいるかもしれない。