東京オリンピック後の施設維持問題がヤバい…救えるのはアイドルグループだけ!?

提供：週刊実話

　来年夏の東京五輪本番を控え、各競技施設もほぼ完成。多目的トイレや控室など、選手と観客に配慮した設備も公開されたが、「やっぱり」というべきか、その維持費の高さもクローズアップされている。

　「競技会場として東京都が整備するのは、東京アクアティクスセンター、海の森水上競技場、有明アリーナ、カヌー・スラロームセンター、大井ホッケー競技場、夢の島公園アーチェリー場の6施設。五輪・パラリンピック終了後、各施設は民間官舎が運営する予定で、今、電通など大手関連会社が営業権を競り落とそうと必死です」(スポーツ協会詰め記者)

　その中で、バレーボールの会場となるのが有明アリーナ。五輪後、その維持費だけで年間約3億6000万円が必要になるという。

　「コンサートやスポーツイベントなど、競技大会とはかけ離れた目的でも貸し出される予定です」(同・記者)

　長野五輪の施設も競技以外のイベントを開催し、稼働率を上げていた。ここまでは予想されていたことでもあるが、こんな情報も聞かれた。

　「五輪競技の関係者、各連盟は自分たちの試合が優先されると思っているようですが、そうはならない可能性もあります」(JOC関係者)

　昨年夏、バレーボール女子の国際大会の試合会場が地方にも拡大された。しかし、都心部でこそ満員になったが、地方での観客動員数は伸び悩み、「東京五輪でメダルを獲得できなかったら、都心部での興行成績にも影響する」(同・関係者)とも懸念されているそうだ。

　「競技優先でいきたいという気持ちもあります。バレーボールでお客が入らない分、大会にぶつからない日は大入りが見込めるジャニーズ、乃木坂46らにガンガン使ってもらわないと、採算が取れない」(施設関係者)

　東京都が各施設に充てる補助金だけだと、6施設は約11億円の赤字になる。

　女子バレーの中田久美監督は五輪後の続投も囁かれているが、国際大会に専念するには、アイドルグループに奮闘してもらわないとダメだってことか…。