10年以内に生き残る確率30% テレ東にも負ける視聴率低迷で崩壊するTBS

　かつて“民放の雄局”ともてはやされたのは、遥か昔のこと。いまや塗炭の苦しみに喘ぎ、悲鳴を上げているのがTBSだ。

　2月7日、TBSホールディングスは2014年度の通期業績予想に対し純利益は81億円(前期比11.7%減)と据え置いたものの、売上高を3523億円から3515億円(同0.2%減)、営業利益を165億円から145億円(同10.4%減)に引き下げる下方修正を行った。

　ちなみに、'14年3月期第3四半期('13年4〜12月)の決算内訳は、売上高2643億500万円(前年同期比0.4%減)、営業利益126億3900万円(同2.5%減)、純利益79億5900万円(同2.5倍)。一見すると数年前の赤字体質を脱却し、TBSの経営は順調のように思えるのだが、大手広告代理店系シンクタンクに勤務する主任研究員はこう断言する。
　「このままいけば予想通り80億円の純利は確保できるだろう。だが、数年後はわからない。むしろ再び赤字に転落する可能性は限りなく高い」

　しかも、今後10年以内にTBSがテレビ局として生き残っている確率は30%という説もある。
　「まず、TBSの本体であるTBSテレビのコンテンツ制作能力が他局に比べ著しく劣っている。昨年、ヒットしたのはドラマ『半沢直樹』だけで、バラエティーや他のドラマは軒並みコケた。しかも、制作費は1本の番組単価が約24億円と異常に高く、コスト削減意識に欠けています。むしろ、利益を生み出す不動産事業に特化した方が会社としては健全」(同)

　さらに、TBSを下支えするCMセールスも、芳しくない状況が続いている。
　「これまでTBSは、他局に先駆けてGP(ゴールデン・プライム)帯で最低50万円からセールスをしてきた。これはテレ朝や日テレの3分の1以下です。当初はあまりの激安ぶりにスポンサーも集まったが、ご存知の通り視聴率が付いてこない。GP帯で視聴率が5〜6%台なんて番組がゴロゴロしている。費用対効果を考えるなら、高くても視聴率を取るテレビ局の方が営業的にプラスになることを企業も理解したのです」(広告代理店関係者)

　そんなTBSのダメぶりを改めて露呈したのが、'14年度8週(2月17日〜23日)の視聴率だ。なんと、G帯でローカル局のテレビ東京に負けてしまうという大失態をやらかしたのだ。
　「TBSがG帯で8.8%、対するテレ東は9.1%。テレ東はキー局よりCM出稿料が1〜2割ほど安い。これならテレ東に出稿したほうがマシで、スポンサーは呆れてクレームも付けなかったそうですよ」(関係者)

　本当の危機は始まったばかりのようだ。