北朝鮮の軍部事情に詳しい韓国の元政府関係者がこう明かす。
「それがミサイル発射時より前に発動されるサイバーテロなのです。SM3やPAC3は、全てのミサイルを打ち落とせる保証はないが、北はこれらを無力化させるために、コンピューターサーバー等を攻撃して日本の防衛システムをダウンさせる手はずを整えていた。これが実行されると迎撃システムはおろか、イージス艦やF15戦闘機も制御不能となってしまうのです」
一部には「北朝鮮軍に、それだけの能力があるのか」との疑問の声もあるが、実際にはすでにそれを立証する騒動も起きている。
今年3月に韓国の主要テレビ局や銀行、農協などのコンピューターサーバーが一斉にダウン。突如、5万台近いコンピューターやATMなどが動かなくなるという事件が勃発した。韓国政府が調査したところ、中国国内のIPアドレス(個別識別番号)から世界各国のサーバーを経由して、攻撃が仕掛けられていたことが判明したが、事件の裏では北朝鮮関係者らがうごめいていたのだ。
防衛省関係者が言う。
「攻撃は確かに中国国内から仕掛けられていたが、中国北東部を中心とした10カ所に北朝鮮の技術集団が潜伏していたことが確認された。つまり、件のサイバーテロは北朝鮮のハッカー集団によって引き起こされたと見られているのです」
また、警察庁の関係者はこう語る。
「北朝鮮がハッカーの育成に取り組みだしたのは、金正日総書記の晩年から。当初は300人前後だったが、それを5000人規模にまで拡大させ、その中から600人に及ぶ精鋭部隊を作り上げたのです。また、後を継いだ金正恩第1書記は、これを増殖させようと有能な小学生に英才教育を施した。対外工作機関『偵察総局』の肩書きを持つこれら工作員は、今では5〜6人一組となり、中国に潜伏。アニメーションやソフト開発の仕事をする傍ら、ハッキング活動に従事しているのです」
要は、北朝鮮のサイバー工作員らのハッキング能力は、今では米CIA局員とほぼ同等。日本攻撃の際には、北朝鮮国内と中国国内に潜伏する工作員らが、一斉に防衛システムの混乱と破壊に動き、自衛隊や迎撃兵器は“張子の虎”と化してしまう可能性が極めて高いのである。
だが、真に恐ろしいのはその先だともいえる。前出の北朝鮮人民軍元関係者によれば、「実は二つの攻撃の後には、仕上げとなる日本本土への侵攻計画が存在する」というのだ。
「サイバーテロとミサイル攻撃で日本の主要箇所を破壊し尽くした後には、対馬や福岡、山陰、北陸などから10万人規模の陸海空軍混成部隊の上陸作戦が展開される。この際には、日本国内にすでに潜伏している工作員も一斉に蜂起。水道や電気、通信網や交通網などのライフラインを徹底的に破壊し尽くす計略なのです」(前同)
まさに悪魔のような侵攻作戦だが、警察庁関係者によると現在、日本国内で監視対象となっている北朝鮮工作員は約400人。これに協力者を含めると、計8万人以上にも及ぶという。
しかも、これら工作員らは我が国のライフラインを徹底的に研究し尽くしており、上陸してくる人民軍を先導して破壊工作に転じれば、国としての機能を失わせるほどの実力を秘めているのである。
「これは表沙汰にはなっていないが、日本国内に潜伏中の工作員らは、身分と経歴を偽装してさまざまなエリートと接触。ライフラインや防衛システムなどの情報を収集しまくっている。中でも女性工作員などは韓国人を装い、自衛隊員や外務省スタッフ、電力会社幹部らの恋人や愛人となり、肉弾戦で情報を掠め取っているのです。そのため、潜伏工作員らが蜂起した場合は、想像以上の被害が想定されているのです」(前同)
サイバーテロとミサイル攻撃、さらに殺戮とライフラインの壊滅を目論む人海戦術作戦−−これらが決行されれば、我が国が焦土と化すのは必至。現在もその危険は迫っているのである。
外務省関係者が言う。
「こうした作戦は、金正恩第1書記の号令で発令されるのはもちろんだが、軍部の暴発によっても決行される場合がある。その意味でも、日本は未曽有の危険にさらされ続けているといえるのです」
世界で最も危険な隣国と、果たして安倍政権はどう付き合うのか。
「それがミサイル発射時より前に発動されるサイバーテロなのです。SM3やPAC3は、全てのミサイルを打ち落とせる保証はないが、北はこれらを無力化させるために、コンピューターサーバー等を攻撃して日本の防衛システムをダウンさせる手はずを整えていた。これが実行されると迎撃システムはおろか、イージス艦やF15戦闘機も制御不能となってしまうのです」
一部には「北朝鮮軍に、それだけの能力があるのか」との疑問の声もあるが、実際にはすでにそれを立証する騒動も起きている。
今年3月に韓国の主要テレビ局や銀行、農協などのコンピューターサーバーが一斉にダウン。突如、5万台近いコンピューターやATMなどが動かなくなるという事件が勃発した。韓国政府が調査したところ、中国国内のIPアドレス(個別識別番号)から世界各国のサーバーを経由して、攻撃が仕掛けられていたことが判明したが、事件の裏では北朝鮮関係者らがうごめいていたのだ。
防衛省関係者が言う。
「攻撃は確かに中国国内から仕掛けられていたが、中国北東部を中心とした10カ所に北朝鮮の技術集団が潜伏していたことが確認された。つまり、件のサイバーテロは北朝鮮のハッカー集団によって引き起こされたと見られているのです」
また、警察庁の関係者はこう語る。
「北朝鮮がハッカーの育成に取り組みだしたのは、金正日総書記の晩年から。当初は300人前後だったが、それを5000人規模にまで拡大させ、その中から600人に及ぶ精鋭部隊を作り上げたのです。また、後を継いだ金正恩第1書記は、これを増殖させようと有能な小学生に英才教育を施した。対外工作機関『偵察総局』の肩書きを持つこれら工作員は、今では5〜6人一組となり、中国に潜伏。アニメーションやソフト開発の仕事をする傍ら、ハッキング活動に従事しているのです」
要は、北朝鮮のサイバー工作員らのハッキング能力は、今では米CIA局員とほぼ同等。日本攻撃の際には、北朝鮮国内と中国国内に潜伏する工作員らが、一斉に防衛システムの混乱と破壊に動き、自衛隊や迎撃兵器は“張子の虎”と化してしまう可能性が極めて高いのである。
だが、真に恐ろしいのはその先だともいえる。前出の北朝鮮人民軍元関係者によれば、「実は二つの攻撃の後には、仕上げとなる日本本土への侵攻計画が存在する」というのだ。
「サイバーテロとミサイル攻撃で日本の主要箇所を破壊し尽くした後には、対馬や福岡、山陰、北陸などから10万人規模の陸海空軍混成部隊の上陸作戦が展開される。この際には、日本国内にすでに潜伏している工作員も一斉に蜂起。水道や電気、通信網や交通網などのライフラインを徹底的に破壊し尽くす計略なのです」(前同)
まさに悪魔のような侵攻作戦だが、警察庁関係者によると現在、日本国内で監視対象となっている北朝鮮工作員は約400人。これに協力者を含めると、計8万人以上にも及ぶという。
しかも、これら工作員らは我が国のライフラインを徹底的に研究し尽くしており、上陸してくる人民軍を先導して破壊工作に転じれば、国としての機能を失わせるほどの実力を秘めているのである。
「これは表沙汰にはなっていないが、日本国内に潜伏中の工作員らは、身分と経歴を偽装してさまざまなエリートと接触。ライフラインや防衛システムなどの情報を収集しまくっている。中でも女性工作員などは韓国人を装い、自衛隊員や外務省スタッフ、電力会社幹部らの恋人や愛人となり、肉弾戦で情報を掠め取っているのです。そのため、潜伏工作員らが蜂起した場合は、想像以上の被害が想定されているのです」(前同)
サイバーテロとミサイル攻撃、さらに殺戮とライフラインの壊滅を目論む人海戦術作戦−−これらが決行されれば、我が国が焦土と化すのは必至。現在もその危険は迫っているのである。
外務省関係者が言う。
「こうした作戦は、金正恩第1書記の号令で発令されるのはもちろんだが、軍部の暴発によっても決行される場合がある。その意味でも、日本は未曽有の危険にさらされ続けているといえるのです」
世界で最も危険な隣国と、果たして安倍政権はどう付き合うのか。
