五輪組織委からの「神宮使用中止」の要請は、2020年東京オリンピック追加競技での復活を目指す野球・ソフトボールに対し、別の意味合いも含んでいたようだ。
東京五輪・パラリンピック組織委員会が、新国立競技場のお隣、神宮球場側に「大会前後の使用中止」(計9施設)を要請したのが明らかになった4月5日、NPBは都内でプロ・アマ合同協議会を開いていた。東京五輪での競技復活に向けての話題も出たという。
しかし、同協議会に出席した井原敦事務局長は、寝耳に水といった様相だった。
「(使用中止は)全く聞いていない。(合同協議会でも)その話は出なかった。みんなで話し合う必要がある」
NPB局員によれば、『最悪の事態』も念頭に入れておかなければならないという。最悪の事態とは、ペナントレースの中断である。
「こちらが把握している限りでは、神宮球場と同第二球場を五輪の資材置き場にして使いたいから、警備面を含め、使用中止にする、と。どれくらいの期間使えなくなるか、まだ分かりませんが、5月から11月くらいはダメみたいですよ」(NPB関係者)
ダメみたい…この他人事のような言い方に、事の重要さが隠されていた。
「NPBだけではなく、BFJ(全日本野球協会)も五輪組織委からの連絡が来てないんです(10日時点)。神宮球場だけが通達を受け、知らせてくれたんです。これから来るとしても、厄介なことになりますよ」(前出・同)
5日、神宮に本拠を置くヤクルトの衣笠剛球団社長がこう吐き捨てている。
「(組織委から)電話1本、文書1本、接触もない！」
使用中止を要請するのならば、まず関係各所に相談するべきだろう。五輪組織委の対応もおかしい。
「ヤクルト球団、東京六大学を始めとする大学の各リーグの春と秋の大会、高校野球の東京都大会、秋の高校、大学の明治神宮大会、さらに同年にヤクルトがAクラス入りした場合、クライマックスシリーズや日本シリーズにも影響が出ます。新国立周辺の警備がいかに重要かは分かる。だが、これだけの野球団体に影響が出るのに、直接の連絡も事前相談もないなんて…」(前出・同)
高野連の対応は早かった。東京の高野連は千葉、神奈川にも連絡を入れ、近く対応が協議される。しかし、NPBなどの野球団体が覚悟した『最悪の事態』は、これだけではなかった。
「要するに、東京五輪で野球は蚊帳の外ってことでしょ？ この理不尽な通達は、追加競技に立候補した野球・ソフトの落選を暗に伝えてきたのでは」(前出・同)
前日の4日、NPBは一連の野球賭博問題で「自主申告すれば、1年間の失格停止で済ます」とする特例措置を発表している。だが、文部科学省やスポーツ庁、五輪組織委は「自浄能力」をまだ疑っている。遅々として真相究明が進まない中、清原和博被告の覚醒剤事件が致命傷になったと見る向きもある。
「政府・自民党内には野球を応援している議員も多いんです。昨年、スポーツ振興くじをプロ野球にも拡大する案が検討されました。しかし、清原被告の『現役時代から使用していた』との情報以降、スポーツ振興くじ拡大の話は聞かなくなりました。こんな言い方はしたくないが、清原被告によって、プロ野球界に対する政府の信用も喪失したわけです」(与党代議士秘書)
NPBは野球・ソフトが追加競技に決まれば、大田スタジアムなど公営の球場を含めて対応するつもりでいた。東京ドームは私営であり、球場内広告等で適さない要素もあるからだ。
さらに、NPBは、ヤクルトだけが貧乏クジを引かないよう、全チームで協力することも確認していた。巨人、ヤクルト、埼玉西武、千葉ロッテが地方遠征を増やし、ヤクルトの東京圏での主催試合数を確保させる案なのだが、こんな嘆きの声も聞かれた。
「駒沢オリンピック記念公園内に硬式野球場があるけど、改修工事を東京都に求めても対応してくれないでしょうね。五輪準備で都も資金不足だろうし」(前出・関係者)
五輪イヤーは海外からの観戦・観光客も増える。遠征先のホテル確保ではJリーグにも影響が出るだろう。
今夏、追加競技が正式に決まる。IOCにも清原事件、賭博問題は届いている。最悪の場合、五輪競技から落選したうえに、プロ野球はペナントレースの中断で興行収益まで大幅に落とすことになる。
「4年後の五輪イヤーに清原被告が立ち直っていたとします。NPBだけでなく、ソフトボールや学生野球にも謝罪してほしい。一生を懸けて償ってくれ、と」(ベテラン記者)
野球ファンからすれば、やりきれないが、その気持ちも分からなくもない。
東京五輪・パラリンピック組織委員会が、新国立競技場のお隣、神宮球場側に「大会前後の使用中止」(計9施設)を要請したのが明らかになった4月5日、NPBは都内でプロ・アマ合同協議会を開いていた。東京五輪での競技復活に向けての話題も出たという。
しかし、同協議会に出席した井原敦事務局長は、寝耳に水といった様相だった。
「(使用中止は)全く聞いていない。(合同協議会でも)その話は出なかった。みんなで話し合う必要がある」
NPB局員によれば、『最悪の事態』も念頭に入れておかなければならないという。最悪の事態とは、ペナントレースの中断である。
「こちらが把握している限りでは、神宮球場と同第二球場を五輪の資材置き場にして使いたいから、警備面を含め、使用中止にする、と。どれくらいの期間使えなくなるか、まだ分かりませんが、5月から11月くらいはダメみたいですよ」(NPB関係者)
ダメみたい…この他人事のような言い方に、事の重要さが隠されていた。
「NPBだけではなく、BFJ(全日本野球協会)も五輪組織委からの連絡が来てないんです(10日時点)。神宮球場だけが通達を受け、知らせてくれたんです。これから来るとしても、厄介なことになりますよ」(前出・同)
5日、神宮に本拠を置くヤクルトの衣笠剛球団社長がこう吐き捨てている。
「(組織委から)電話1本、文書1本、接触もない！」
使用中止を要請するのならば、まず関係各所に相談するべきだろう。五輪組織委の対応もおかしい。
「ヤクルト球団、東京六大学を始めとする大学の各リーグの春と秋の大会、高校野球の東京都大会、秋の高校、大学の明治神宮大会、さらに同年にヤクルトがAクラス入りした場合、クライマックスシリーズや日本シリーズにも影響が出ます。新国立周辺の警備がいかに重要かは分かる。だが、これだけの野球団体に影響が出るのに、直接の連絡も事前相談もないなんて…」(前出・同)
高野連の対応は早かった。東京の高野連は千葉、神奈川にも連絡を入れ、近く対応が協議される。しかし、NPBなどの野球団体が覚悟した『最悪の事態』は、これだけではなかった。
「要するに、東京五輪で野球は蚊帳の外ってことでしょ？ この理不尽な通達は、追加競技に立候補した野球・ソフトの落選を暗に伝えてきたのでは」(前出・同)
前日の4日、NPBは一連の野球賭博問題で「自主申告すれば、1年間の失格停止で済ます」とする特例措置を発表している。だが、文部科学省やスポーツ庁、五輪組織委は「自浄能力」をまだ疑っている。遅々として真相究明が進まない中、清原和博被告の覚醒剤事件が致命傷になったと見る向きもある。
「政府・自民党内には野球を応援している議員も多いんです。昨年、スポーツ振興くじをプロ野球にも拡大する案が検討されました。しかし、清原被告の『現役時代から使用していた』との情報以降、スポーツ振興くじ拡大の話は聞かなくなりました。こんな言い方はしたくないが、清原被告によって、プロ野球界に対する政府の信用も喪失したわけです」(与党代議士秘書)
NPBは野球・ソフトが追加競技に決まれば、大田スタジアムなど公営の球場を含めて対応するつもりでいた。東京ドームは私営であり、球場内広告等で適さない要素もあるからだ。
さらに、NPBは、ヤクルトだけが貧乏クジを引かないよう、全チームで協力することも確認していた。巨人、ヤクルト、埼玉西武、千葉ロッテが地方遠征を増やし、ヤクルトの東京圏での主催試合数を確保させる案なのだが、こんな嘆きの声も聞かれた。
「駒沢オリンピック記念公園内に硬式野球場があるけど、改修工事を東京都に求めても対応してくれないでしょうね。五輪準備で都も資金不足だろうし」(前出・関係者)
五輪イヤーは海外からの観戦・観光客も増える。遠征先のホテル確保ではJリーグにも影響が出るだろう。
今夏、追加競技が正式に決まる。IOCにも清原事件、賭博問題は届いている。最悪の場合、五輪競技から落選したうえに、プロ野球はペナントレースの中断で興行収益まで大幅に落とすことになる。
「4年後の五輪イヤーに清原被告が立ち直っていたとします。NPBだけでなく、ソフトボールや学生野球にも謝罪してほしい。一生を懸けて償ってくれ、と」(ベテラン記者)
野球ファンからすれば、やりきれないが、その気持ちも分からなくもない。
