読売が手本!? 田中将大「入札金」損害30億円を回収する楽天商法

　田中将大投手(25)の争奪戦がいよいよ始まる。新ポスティングシステムは、上限金2000万ドル(約20億円)を設定した球団全てが交渉可能と改定され、事実上の“FA移籍”に他ならないが、楽天はこのマイナス分を取り戻すべく“秘策”を次々と繰り出そうとしているのだ。

　楽天は暮れも押し詰まった昨年12月30日、大リーグ機構から“警告書”を送りつけられている。
　「田中サイドから『できる限りの協力や寄付をしたい』との申し出があった旨を楽天が発表したのですが、それを受けて大リーグ機構は『選手からの寄付はルール違反になる』との文書を送ってきたのです。田中の契約は6年強、総額年俸は60〜100億円との予想がされており、楽天球団が田中の高額年俸からの寄付をアテにしていたのかもしれません」(事情通)

　それがダメならというわけではないが、オフに田中を引っ張り出し、イベント収益で回収する策も浮上しているという。
　「日本野球機構の取り決めでは、日本人メジャーリーガーはオフの期間、基本的に球場施設を利用することができません。使わせてもらうのには諸々、許可申請をしなければならず、イチローや現役時代の松井秀喜が帰国するのが年末ギリギリになるのもそのためでした。そこで、楽天がオフも田中に施設を貸すと約束すれば、米移籍後も親密な関係を維持できるはず。加えて田中との友好な関係をファンに伝えるのが、最高の損失補填につながると思います」(スポーツライター・飯山満氏)

　「読売グループと同じ作戦が一番手っ取り早い」と言うのは球界の関係者だ。
　その作戦とは、田中が入団する米球団の本拠地球場に広告を出すというもの。読売は松井秀喜氏がニューヨークヤンキース在籍時、ヤンキースタジアムに広告を出した。日本語で『読売新聞』と記されたもので、ライトポール付近を選んだのは、左打者の松井が放つアーチを明らかに意識したものだった。
　「楽天本社は米国でもビジネスを展開しており、市場拡大にもつながるはずです」(スポーツ紙記者)

　倍返しなるか。