“反安倍政権”映画『新聞記者』がアカデミー賞最優秀作品賞に選ばれた理由

提供：週刊実話

　去る3月6日、第43回日本アカデミー賞の受賞式が行われ、『新聞記者』が最優秀作品賞に選ばれた。同作品からは最優秀主演男優賞に松坂桃李、最優秀主演女優賞にシム・ウンギョンが選ばれ、見事三冠に輝いたのだが、この選考に疑問視する声が上がっている。

　ノミネート作品には、約58億円の興行収入を上げた『キングダム』、約38億円の予想外の大ヒットになった『翔んで埼玉』があった。ところが、『新聞記者』は約5億円で、両作の足元にも及ばない。

　日本アカデミー賞は、以前から北野武監督が「日本のアカデミー賞は推薦された作品しかノミネートされない。自分の映画がアカデミー賞に推薦されたことは1回もない。大手映画会社の持ち回り。だから、日本の映画はダメになる」と批判していた。

「実際に大手映画会社の作品の持ち回りと批判されても仕方ないほど、毎年、興行収入を基準に当たり障りのない作品が受賞していた。しかし、『新聞記者』は大手映画会社ではない。しかも、反権力がテーマということもあって、映画の所轄官庁の文化庁から睨まれていた作品だったんです」(映画プロデューサー)

　同作品は、首相官邸の“謀略”を暴くため、果敢に権力へ立ち向かう女性新聞記者を描いている。原案は東京新聞・望月衣塑子記者の同名ノンフィクションで、同記者の“天敵”と呼ばれていた菅義偉官房長官が全国公開に危機感を募らせていた映画だった。

「作品は原案が持つ“反安倍モード”を忠実に再現してる。それだけにテレビ局は政権に忖度して、映画の宣伝をしなかった。だから一般には浸透していなかったんです」(映画関係者)

　そんな『新聞記者』が、なぜ最優秀作品に選ばれたのか。

「アカデミー賞は日本アカデミー賞協会に加盟する会員が選ぶ。会員数4000名の内、大手映画会社の会員は約4分の1。残りの会員が、映画人としての誇りを示した結果だと思いますよ」(劇場関係者)

『新聞記者』が最優秀作品賞に選ばれ、安倍政権は戦々恐々パンデミック!