社会 2012年11月16日 11時45分

“NHKの朝の顔”森本アナが痴漢の疑いで逮捕される！

　NHKは森本健成(たけしげ)同局専任アナウンサー(47＝千葉県浦安市)が、11月14日に強制わいせつ容疑で、警視庁玉川署に現行犯逮捕されたと発表した。　逮捕容疑は同日午後7時45分頃から同55分頃まで、東急田園都市線の渋谷〜二子玉川間を走行中の急行電車内で、女性(23)の下着の中に手を入れ、胸を触った疑い。女性が二子玉川駅で森本容疑者を電車から降ろし、取り押さえた。　ただ、森本容疑者は酒に酔った状態で、「記憶がない。体に触った覚えはない」などと、容疑を否認しているという。　同局によると、この日、森本容疑者は番組出演がなかったが、午前中に出社し、打ち合わせを行った。午後に局を出て、この日の放送を終えた「おはよう日本」の同僚と渋谷周辺で食事をして、その帰りだった。ところが、森本容疑者が乗った電車は自宅と進行方向が逆で、同署では経緯を調べている。　森本容疑者は90年に入局。釧路、大阪、札幌放送局などを経て、06年から東京アナウンス室勤務。07年から「おはよう日本」の平日午前5〜6時台のキャスターを務め、08年4月からは同番組の土日祝日の担当をしており、まさに“NHKの朝の顔”だ。　同局は「ニュースキャスターを務めている職員が逮捕されたことは、誠に遺憾。事実関係を調べた上で、厳正に対処する」とコメントしている。　同局では2月に40代のディレクターの男(懲戒免職)が麻薬取締法違反で逮捕されるなど、ここ最近、職員の不祥事は少なくはないが、テレビに出演しているアナウンサーが逮捕されるのは異例中の異例だ。(蔵元英二)

スポーツ 2012年11月16日 11時00分

中国杯厳戒態勢 浅田真央復活の裏に内村航平(体操金メダル)との愛のTバック(1)

　悲しみの母の死から1年、浅田真央(22)が世界フィギュアの中国杯で復活のV。見逃せないのが「裏コーチ」として見え隠れするロンドン五輪男子体操個人総合優勝の内村航平(23)の存在。エロ事師・モロゾフコーチとの関係解消で引退危機の安藤美姫(24)とラブラブ面でも主役交代だ。　女王が眠りを覚ますにはこれ以上ない舞台となったフィギュアスケートGPシリーズ第3戦の中国杯。会場は尖閣諸島の領土問題で揺れる上海。しかも、間が悪いことに大会名がトヨタ自動車の高級車ブランドを冠して『レクサス・カップ・オブ・チャイナ』。　中国杯直後の11月8日からは5年に1度の中国共産党大会が始まる。不測の事態に備え、日本スケート連盟は各選手に格闘技経験者のボディーガードを日本から連れて行くという念の入れようだった。　「トヨタは直前になって大会名からレクサスを消してもらうなど、存在を隠すのに躍起でした。日本車が不買の標的になっていたからです。トヨタは昨年80万台を現地で生産したほか、日本からの輸出分も合わせれば約88万台を中国で販売している。それが10月の現地生産はゼロ、日本から完成車を持ち込むレクサスの輸出もストップです。中国杯にエントリーしていた安藤美姫が来季限りで引退を表明し、今大会をドタキャンしたのは、モロゾフコーチとの関係解消ショックもありますが、トヨタ自動車の所属選手だったことも見逃せません」(全国紙経済部記者)　安藤の分まで注目を集めた浅田には中国人記者から尖閣諸島に関する質問が浴びせられたが、「上海に来る前はちょっぴり心配だったけど、中国のみなさんも応援してくれたので凄くうれしかった」と真央スマイルで応え、日中友好、トヨタ自動車のイメージ回復に一役買った。懸念されたトラブルもなかった。　「今大会に復活をかける真央ちゃんには熱い思いがあった。いつも練習している中京大のアイスアリーナは愛知県豊田市にあり、名古屋市の自宅からトヨタの『iQ』を自ら運転して通ってもいる。卒業後は安藤のようにトヨタ自動車に進む選択肢があり、いい滑りを見せて、少しでも中国の人たちに喜んでもらおうと今大会に照準を合わせていたのです」(名古屋の地元テレビ局関係者)　結果は得意のトリプルアクセルを封印しながらも、ロシアの新鋭ユリア・リプニツカヤ(14)と競り合って逆転優勝。世界中に「真央復活」を印象付けた。　昨年12月に母・匡子さん(享年48)が死去。二人三脚で歩んできた最愛の人を失い、「頭の中がぐちゃぐちゃだった」と当時を振り返る浅田は、練習不足も重なり激太りしたという。48キロのベスト体重が50キロ台半ばに…。そこから無理なダイエットに挑み、4月の世界選手権に出場したものの、本番では得意のトリプルアクセルを使えず、2年連続の6位。一時は現役引退も考えたという。

社会 2012年11月16日 11時00分

やっぱりやめられない!? 原発ビジネス 「イギリス・リトアニア・ベトナム」にどっぷり浸かる 日立の打算(1)

　日立製作所が英国の原発事業会社ホライズン・ニュークリア・パワーの買収に踏み切った。買収額は約850億円。これで海外の受注拡大に弾みがつくのは間違いない。　とはいえ、今や原発自体が白い目で見られるありさま。実際、インターネットの掲示板には「国民の多くが原発ゼロを願っているご時世に困ったものだ」「日立はババを引いている。将来の子供たちに核廃棄物処理という重いツケを残してばかりだ」など、個人投資家の批判的な書き込みが溢れている。　ここに言う“日立のババ”には多少の説明が要る。ホライズンはドイツの大手電力会社2社が設立。英国内2カ所に建設した原発が老朽化したことから、隣接地に原発4〜5基を建設する計画を立てた。ところが、昨年3月の東電福島第一原発事故の直後にドイツ政府が「脱原発」政策に転換したことから、電力会社は新規の原発建設から撤退。ホライズンの売却を決断して入札にかけた結果、日立がライバルを競り落とした図式である。　発表会見で日立の羽生正治執行役常務は「(海外で)原子力発電所を建設する場所が欲しかった」と買収の目的を力説した。原発の建設費用は「精査中」として公表しなかったが、関係者によると原発建設は「1基5000億円前後」とされており、日立にとっては膨大な先行投資となる。これに対して投資マネーの回収には「順調に運んでも20年余はかかる」(関係者)のが実情。これでは中西宏明社長をはじめ日立首脳が「東電事故の悪夢再現だけは御免被りたい」と、神にも祈る心境になったとしても無理はあるまい。　ところが、日立は原発の海外進出への野望をたぎらせる。バルト3国のリトアニアでも、昨年7月に原発建設の優先交渉権を獲得。近く同国政府と正式契約し、2021年の稼動を目指す計画だった。そんな折、先ごろ実施された国民投票で、原発建設に対する反対が6割を超えたことから、にわかに雲行きが怪しくなってきたとの報道が相次いでいる。しかし、業界筋はいささか楽観的にこう話す。　「国民投票には強制力がない。しかも同じ日に行った議会選挙で第1党となった野党労働党は、当面の条件付きながらも原発計画の継続を表明しています。福島の原発事故への関心が高い反面、その経験に基づくノウハウが蓄積されているだろうとの“期待”も、リトアニアにはあるようです」　確かに日立は、東電福島第一原発で1号機と4号機を主契約者として納入したほか、福島第二原発の2号機と4号機、柏崎刈羽原発の4〜7号機、中部電力浜岡原発の1〜5号機などの納入実績がある。その点では東芝(＝傘下の米ウエスチングハウス)、三菱重工と並ぶ“原発御三家”の面目躍如だが、福島原発の大惨事を機に国内の新規受注など望むべくもない。言い換えれば、だからこそ日立は海外に活路を求めるべくシャカリキになっているのだ。

社会 2012年11月15日 21時00分

森永卓郎の「経済“千夜一夜”物語」 郵政上場は財務省の焦りか

　日本郵政は10月26日、2015年秋までに株式を上場する方針を政府に示した。郵政民営化見直し法にもとづき、株式を段階的に売却して、最終的に政府保有分を3分の1まで減らす方針だ。日本郵政が自ら株式放出を進めようとしている理由は明確だ。これを機に、一気に新規事業に打って出ようというのだ。　実際、下地幹郎郵政民営化担当相は、閣議後の記者会見で、「新規業務を議論できるスタートラインに立った」と述べて、政府としても新規事業参入を認める意向を明らかにした。新規事業は、住宅ローンや医療保険などになりそうだ。　しかし、日本郵政の新規事業参入に関しては、民間金融機関が強く反発している。金融業界を監督する財務省は、なぜ日本郵政の新規事業参入を認めることにしたのか。　それは、明らかに株式売却収入との引き換えだろう。日本郵政株の連結純資産は11兆円ほどあるから、株式の3分の2を売却すると、国庫に7兆円程度が入ってくる勘定になる。国家財政が厳しくなる中で、財務省がついに郵便局のたたき売りに出たのだ。　日本郵政が保有する子会社のゆうちょ銀行とかんぽ生命の株式売却は、日本郵政自身が判断することになっているから、当面はこれらの株式が売却されることはない。したがって、郵便事業の赤字をゆうちょとかんぽの黒字で穴埋めするという経営構造は維持できる。だから、日本郵政株を放出したとしても、すぐに問題が起きるわけではない。　しかし、長い目で見れば、新たに株主となる投資家にとっては、郵便事業がいつまでも赤字を出してよいわけがないので、郵便事業の合理化への圧力が高まることは間違いない。　ただ、一番大きな問題は、株の放出で「民間企業」となったゆうちょやかんぽが、資金運用を国債中心から、他の金融資産に移す可能性だ。　現在、ゆうちょ銀行やかんぽ生命が保有している国債は、約220兆円で、国債発行の3分の1近くにのぼる。これまで日本が膨大な国債を発行しても、順調に消化することができたのは、官営のゆうちょ銀行やかんぽ生命が、黙って国債を買い続けてきたからだ。　それだけではない。ゆうちょ銀行の貯金者やかんぽ生命の契約者は、自分が預けたお金の大部分が国債で運用されていることを知らない。だから、国際投機資本、すなわちハゲタカたちが、どんなに日本国債を暴落させようと画策しても、実現することはなかった。いくら格付け会社が日本国債の格付けを下げたところで、ゆうちょ銀行やかんぽ生命の利用者が、動揺して解約に走ることがないからだ。　今回の日本郵政株の上場は、こうした日本財政の安全装置をゆるがす第一歩になりかねない。財務省は7兆円の株式売却収入欲しさに、自ら発行する国債の最大の買い手を失ってしまうことになるのかもしれないのだ。　それだけではない。ゆうちょ銀行が住宅ローン市場に参入して、それがうまくいく保証はどこにもない。民間銀行でさえ住宅ローンで多くのこげ付きを出しているのだから、融資経験のないゆうちょ銀行に事故が起こらないはずがないのだ。　日本郵政株を売るくらいだったら、中央官庁が保有しているグラウンドとか研修所とか、先に売るべきものがたくさんあるのだ。

社会 2012年11月15日 21時00分

世の中おかしな事だらけ 三橋貴明の『マスコミに騙されるな！』 第2回「国の借金というプロパガンダ」

　日本のデフレ脱却を妨げている「最悪の情報の歪み」は、いわゆる「国の借金」問題だ。財務省がマスコミに叫ばせている「日本は国の借金で大変だ。だから増税」というキャンペーンは、根っ子の芯から完璧なまでのプロパガンダ(政治的意図を持つ宣伝活動)である。そもそも「国の借金」という用語自体が「誤用」なのである。　国の借金とは、何だろうか。普通の日本人が「国の借金」という言葉を聞くと、「ああ、日本国が外国から借りている借金のことね」と思うだろう。そう思わせるためにこそ「国の借金」という言葉が使われているわけだから、当然だ。「国の借金が莫大」というフレーズを聞いたとき、日本国民の多くは「自分を含めた国民の借金が多いという話か！　大変だ！」と認識してしまい、増税に対して「仕方がない」という諦観を持つようになる。まさに、それが財務省の手だ。　筆者は「用語」「フレーズ」の定義を極めて重要視する。筆者が使う用語で、明確な定義(しかも数値データベースの定義)がされていないものはない。とはいえ、普通の人はこの種の発想(必ず定義する)をしないため、財務省式「用語を故意に誤用する」タイプのプロパガンダに、一発で引っかかってしまうのである。　財務省が「国の借金」と呼んでいる概念は、正しくは「政府の負債」である。「国」でも「国民」でもなく、日本政府の借金のことなのだ。これは別に、筆者のオリジナル定義というわけではなく、グローバルに「政府の負債」なのだ。英語で書くとGovernment Debtになる。　ちなみに、日本銀行の資金循環統計上は、グローバルな定義通り「政府の負債」として統計されている。すなわち、同じGovernment Debtについて、日本銀行は「政府の負債」と正しい用語を用い、財務省は「国の借金」と呼んでいるわけだ。　この時点で、財務省が「用語の誤用」により、何らかの印象操作を試みていることが明々白々となる。　筆者がある番組において、アシスタントの女の子に「日本は国の借金が莫大と言われているけど、誰から借りているか知っている？」と訊ねたことがある。彼女は少し考えた末に、「外国？」と答えたのだ。財務省の「用語の誤用」プロパガンダが、見事なまでに望まれた効果を上げていることがわかる。　国の借金ならぬ「政府の負債」の詳細については、次回以降に解説していくが、まずは正真正銘の「日本国家の借金」について書いておきたい。　実は、財務省式の「インチキ国の借金」の話は脇に置いておいても、日本国は国家として外国から莫大な借金をしている。すなわち、対外負債がそれなりの規模で存在しているのだ。その額は、驚くなかれ372.1兆円である(日銀資金循環統計'12年6月末速報値より。以下同)。　確かに、財務省の言う「日本の国の借金は1000兆円！」はウソなのだが、それにしても現実に400兆円近い「国の借金」が存在しているわけだ。　ところが、我が国は何も外国からお金を借りているばかりではない。無論、外国に「貸し付けているお金」というのも存在するのである。対外資産もそれなりに持っているのだ。　いや、それなりに、ではない。何しろ、日本国の対外資産は630兆円というとてつもない金額に達している。　日本は世界に630兆円のお金を貸し付けている(日本の対外資産が630兆円)。それに対し、世界は日本に371兆円貸している(日本の対外負債が371兆円)。　すなわち、現在の日本は世界に対し259兆円(＝630兆円-371兆円)の対外純資産状態にあるわけだ。　そして、日本の対外純資産額259兆円というのは、実は世界最大だ。　普通に考えて、お金持ちの定義は「金融資産が多いこと」ではない。たとえば、ある人物が100億円の金融資産(銀行預金など)を持っていると聞くと、「お金持ち！」と思うかも知れない。だが、実は彼には120億円の負債(借金)もあると聞くと、「え？　大丈夫？」と、判断を翻すことになるだろう。何しろ、この人物は実際には20億円の債務超過状態なのだ。　それに対し、「金融資産が100億円。負債はゼロ」という人がいたとすると、これは間違いなくお金持ちと評価していいだろう。何しろ、100億円について「返済等は一切考えず、好きに使える」のである。　というわけで、お金持ちの定義は「金融資産が多いこと」ではなく、「純資産が多いこと」になるのだ。そして、日本の対外純資産の額は259兆円に達し、世界最大だ。　実は、日本は「国家」としてみれば借金大国どころか、世界最大のお金持ち国家なのである。これは統計的に証明された事実であり、たとえ財務省といえども否定することはできない(ちなみに、世界で最も対外純「負債」が多い国、すなわち貧乏国はアメリカである)。　日本の対外純資産が世界最大なのは、我が国が延々と経常収支の黒字を積み重ねてきたためだ。実は、対外純資産は経常収支の黒字の積み重なりで増えていくのだが、この手のマクロ経済の知識を持たず、さらに新聞やテレビで財務省発「日本は国の借金が莫大で破綻する！」という論説にのみ触れている国民は、「じゃあ、増税も仕方がないね」と、自分たちの生活を破壊し、所得を押し下げることが確実な消費増税にさえ賛成してしまう。現実の日本国は「世界一のお金持ち国家」であるにも関わらず、だ。　情報の歪みとは、かくも恐ろしいものなのである。三橋貴明(経済評論家・作家)1969年、熊本県生まれ。外資系企業を経て、中小企業診断士として独立。現在、気鋭の経済評論家として、わかりやすい経済評論が人気を集めている。

芸能 2012年11月15日 15時30分

ゴールイン間近のテレビ朝日・下平アナと巨人・長野

　テレビ朝日の下平さやかアナと11歳年下のプロ野球・巨人の長野久義が都内のマンションで同棲生活を送っていることを発売中の「週刊文春」(文藝春秋)が報じている。　下平アナと長野の交際は、長野がドラフトで巨人入りした直後の09年12月に女性誌にキス写真が掲載されて発覚。その後、何度か破局が報じられていたが、同誌によると、おととし長野が引っ越した都内にある家賃100万円以上のタワーマンションの高層フロアで下平アナと同棲中。長野は熟女好きを公言しており、日サロ通いと歯のホワイトニングを欠かさないという伊達男の外見とは違って女遊びもせず下平アナひと筋。チームメイトに「真剣に付き合ってます」と交際宣言し、昨年末には結婚情報が流れたこともあり、各社の野球担当は引き続き、結婚をマークし続けているというのだ。　「来年2月の下平アナの誕生日が結婚の“Xデー”ではと言われていたが、今年、巨人の五冠に貢献した長野は3月に行われるWBC出場が確実視されており、来シーズンのオフにずれ込む可能性が有力」(野球記者)　下平アナといえば、かつてはお笑いコンビ・ウッチャンナンチャンの内村光良やSMAPの中居正広らと熱愛が報じられた“恋多き女”だったが、一時期は他部署に異動させられそうになっていたという。　「数年前、精神的に不安定な時期があり、突然、髪型をベリーショートにしたりしていた。長野との熱愛が発覚した責任をとり、出演していた情報番組を降板させられ、昨年5月に役員面談では子会社やアナウンススクールなど他部署への異動を打診されたうえ、ある役員から『アナウンサーを続けたいなら、退社してフリーになればいい』とパワハラまがいの発言を受けた。そのため、放局の労働組合である民放労連に内々に相談したところ、異動がなくなったうえ、以前から報道番組を志望していたこともあって、昨年10月から『サンデースクランブル』でキャスターに復帰し、精力的に仕事に打ち込んでいる」(テレビ朝日関係者)　来年は2人にとっていろんな意味で“勝負の年”となりそうだ。

トレンド 2012年11月15日 15時30分

ボジョレーヌーボー解禁！ 簡単に楽しめるチーズのおつまみ

　Q. 今日はボジョレー・ヌーボーの解禁日です。これにあやかってホームパーティーを開き、好きな女性も誘いたいと思っています。そこで何かつまみになるようなものを出したいのですが、料理は得意ではないので、ちょっと高いチーズをデパートで買ってきて並べるくらいしか頭に浮かびません。こんな僕にも作れるワインに合う簡単料理はありますか？(20代男性)　A. 赤ワインにチーズは失敗のない組み合わせですよね。好きな人はブルーチーズ等を合わせたいところでしょう。　しかしこのボジョレー。若いお酒なので、あまりくせのあるチーズとは合いません。それに、やはり好みもありますし、ここは、誰でも食べやすいモッツァレラチーズにちょっとひねりをきかせる程度がいいでしょう。　以下に、若い女性にもウケるレシピを記しますので、参考にしてみてくださいね！ ＜モッツァレラチーズとピンクペッパーガーリック＞材料モッツァレラチーズ…1個オリーブオイル…大さじ1ニンニク…1個塩…適宜ディル等のハーブ…適宜ピンクペッパー…適宜作り方　(1)ニンニクの芯を取り、みじん切りにし、オリーブオイルと共にフライパンに入れ、きつね色程度に炒める　(2)器にモッツァレラチーズを盛り、その上から(1)をかけ、塩を振る。　(3)ピンクペッパーを崩しながらかけ、あれば周りにディル等のハーブを添える。回答とレシピ：料理研究家・オガワチエコ写真：大崎えりや

その他 2012年11月15日 15時30分

デビルマン生誕40周年！ 11・30Blu-ray発売記念上映イベント決定

　少年漫画誌「週刊少年マガジン」で連載開始されたのが1972年、今年が“生誕”40年となる「デビルマン」。12月21日に「デビルマンOVA COLLECTION」Blu-rayが発売されるが、その記念上映イベントが11月30日(金)に、東京・新宿の映画館「シネマート新宿」で行われることも決まった。　Blu-ray発売よりひと足早く、劇場の大画面で楽しめる一夜限りのイベント。当日はOVA全2話「誕生編」「妖鳥シレーヌ編」が上映されるほか、原作者の永井豪氏はじめ、キャスト＆スタッフによるトークショーも予定。また、来場者には非売品の特製Tシャツプレゼントや抽選会もある。■チケット発売など詳細はOVA「デビルマン」公式HPへ：http://dbeat.bandaivisual.co.jp/DEVILMAN/(c)ダイナミック企画・講談社・キングレコード(c)ダイナミック企画・講談社・バンダイビジュアル

社会 2012年11月15日 14時04分

世の中おかしな事だらけ 三橋貴明の『マスコミに騙されるな！』 第1回「デフレと情報の歪み」

　現在の日本の様々な問題が解決できないのは、日本社会における「情報の歪み」が原因である。マスコミで流される各種の情報に歪みが生じており、結果的に世論や政治家が間違いを犯し、状況を悪化させることを続けているのだ。　典型的なのが「経済関連」の問題になる。財政の悪化、若年層失業率の上昇、国民の所得減少、円高、社会保障の不安定化、さらには少子化や安全保障の危機に至るまで、全てはカタカナ三文字で表すことができる「真の問題」が主因なのである。　すなわち「デフレ」だ。　デフレで物価が継続的に下落する国は、GDP(国内総生産)が伸び悩む。実は、GDPとは国内の「生産」の合計であると同時に、国民の「所得」の合計でもある。モノやサービスが生産され、誰かがそれに対し消費や投資として支払いを行ったとき、はじめて所得が生成されるためだ。というわけで、デフレでGDPが伸びない国においては、国民の所得も伸び悩む。　しかも、企業の投資意欲が乏しくなり、それどころかリストラが進展するため、国民の所得は物価以上のペースで下落していく。'98年のデフレ深刻化以降、確かに日本の物価は下がり続けているのだが、それ以上のペースで平均給与が落ちていっている。物価水準以上に所得(平均給与)の下落幅が大きいということは、要するに日本国民が次第に貧乏になっていっているという話である。　デフレ環境下では、企業は設備投資を増やさない。理由は果敢な設備投資をしても、儲からないためである。結果、労働者が雇用される機会が減り、失業率が上昇する。　さらに、基本的に政府の税収は「所得」から支払われる。読者も給与所得などから所得税や住民税を支払っているはずだ。税収の源泉は、国民の所得なのである。というわけで、デフレで国民の所得が拡大しない国は税収が減り、財政がひたすら悪化していくことになる。　現在の日本の財政が悪化しているのは、デフレで国民の所得が伸びないためであり、「消費税が5%と低いから」といった理由からではない。ちなみに、すでに事実上のデフォルト(債務不履行)状態にあるギリシャの消費税は23%だ。消費税率と財政の悪化には、ほとんど因果関係がない。　さて、世間は現代の若者に対し「元気がない」だの「草食化している」だの、勝手な悪口を言っている。若年層失業率が高まり、所得が増えない以上、若者に元気がなくて当たり前だ。また、失業率上昇と所得下落という二重苦の中においては、若い世代は結婚や出産に踏み切れない。結果、デフレの国では少子化が進む。　現代の日本に限らず、例えば史上最悪のデフレ期であった世界大恐慌期のアメリカでは、出生率が25%も下がってしまった。また、現在のアメリカでも、リーマンショック後に低所得の若者世代が結婚できなくなっており、婚姻率が下がってきている。　世の中には面白い人がいるもので、現在の日本が「少子化だからデフレ」と主張したりする。バカバカしい限りだ。「少子化だからデフレ」が正しいならば、日本は少子化が継続する限り、延々と物価が下落を続けるという話になってしまう。すなわち、インフレには決してならないわけだから、通貨発行し放題である。日本政府は支出の全てを日銀の通貨発行で賄い、無税国家になれてしまう。現実には「デフレだから少子化」が正しいのだが、因果関係を逆さまにして「出鱈目」を平気で主張する論者が後を絶たないわけだ。　また、物価が下落するとは、反対側から見れば通貨価値が上昇するという話になる。国内のモノやサービスに対し通貨価値が上がる状態をデフレと表現するわけだが、「外貨」に対して日本円の価値が高騰する現象は円高だ。すなわち、円高とデフレは同じ「通貨価値が上がる」現象の表裏なのである。現在の日本は「デフレで円高」なのではない。「デフレだから円高」が正しいのだ。すなわち、我が国はデフレから脱却しない限り、円高問題を解決できない。　逆の言い方をすれば、日本はデフレから脱却しさえすれば、円高、雇用環境の悪化、所得減少、少子化の進展、財政の悪化といった問題を一気に解決できるのである。また、我が国のデフレ局面が終了し、名目GDPが順調に拡大する局面を迎えれば、税収増により社会保障が安定化する。さらに、GDPに連動して自動的に防衛費も増えていくため、安全保障も強化される。　上記の諸問題を小手先で解決しようとしても、無駄である。根っこにあるデフレを何とかしない限り、そこから派生した問題もまた解決できない。それにも関わらず、財務省は増税や公共事業削減といった、物価を押し下げる「デフレ促進策」ばかりを推進しようとしてくる。さらに、経済学者たちは「規制緩和」「民営化」「TPP」など、やはり物価を下落させるデフレ促進策を声高に主張し、情報を歪めていく。　日本の「根っこの問題」であるデフレを解決するには、国民一人一人が「国民経済」に関する正しい知識を身に着け、情報の歪みを正していかなければならない。さもなければ、現在の日本が抱える各種の問題が解決される日はやってこないのだ。三橋貴明(経済評論家・作家)1969年、熊本県生まれ。外資系企業を経て、中小企業診断士として独立。現在、気鋭の経済評論家として、わかりやすい経済評論が人気を集めている。

芸能 2012年11月15日 14時00分

吉瀬美智子大ピンチ？ パナソニックが大赤字でCM女優リストラの危機

　吉瀬美智子がCM契約を結んでいるパナソニックの経営悪化が進んでいる。となるとCMは今後大幅に減ることが予想され、個人の芸能活動や収入に悪影響を与えそうだ。　パナソニックは吉瀬を宣伝で前面に出してきた。スマホなどのIT機器を使い、外出先から冷蔵庫やエアコンなどの操作が可能なスマート家電のCMに起用していた。　しかし、そのパナソニックは先日、13年3月期の連結最終損益(米国会計基準)の見通しを500億円の黒字から7850億円の赤字に引き下げると発表、株主への配当もないということで波紋を広げている。　　あおりを受け、13年3月期の広告宣伝費は12年3月期実績746億円から半減か3分の1に近い額に大幅削減されそうだ。　「驚いているのは吉瀬本人ですよ。パナソニックは13年3月期で500億円の黒字を出すと期待して張り切っていたときでした。それがいきなり赤字を出すという。パナソニックは今後、間違いなく広告宣伝費を大幅に削減するでしょう。そうでないと金融機関や株主も許さないでしょうからね」(一般紙経済部記者)　じつはその前から、同社ではCM女優のリストラが進んでいた。小雪や土屋アンナらの露出はほとんどなく、生き残っていた大物が吉瀬だった。　ちなみにパナソニックが、吉瀬に払っているギャラは推定5000万円と女優としては最高の部類に入る。　だがこれから工場閉鎖などが進むと、吉瀬は苦しい立場になる。　「吉瀬には最近レギュラーのドラマもない。縁起をかつぐCM業界ですから、今回の件で吉瀬はパナソニック不況の源のようにみられ、ほかのCMまでが、次々に切られてしまうおそれもあります」(CM関係者)　今回のパナソニックショックで、CM業界の女優勢力分布図が大きく変わるのは必至だ。