東京五輪旗手候補の大坂なおみが「日本国籍取得や〜めた」の怪情報!

スポーツ 週刊実話 2019年08月08日 13時03分

 プロテニスプレーヤーの大坂なおみが、東京五輪の旗手役に抜てきされる可能性があるという。大坂自身、「うれしい」と一部メディアにコメントしていたが、周囲はそうは思っていないらしい。それだけではない、何と五輪出場そのものにも難色を示しているのだ。

 東京五輪に出場するとなれば、現時点で、米国、日本の両方の国籍を持つ大坂は“日本人”にならなければならない。「日本ラブ」を公言してきたが、ここに周囲が難色を示す理由があった。

 「アメリカと日本では所得税の税率が異なります。日本の法律では22歳までにどちらかの国籍を取得しなければなりません。アメリカ、日本ともに所得が上ればその分、税金も高くなる累進課税制ですが、ザックリ計算すると、アメリカは最大37%。日本は地域によっては55%となります」(スポーツ紙記者)

 大坂は米フロリダ州に自宅を構えている。日本国籍を取得しても、自宅所有に関するアメリカでの税金は続く。さらに、日本国籍の取得を決めれば、アメリカには「国籍離脱税」がある。ここに、日本から所得税の徴収が加わるわけだ。あくまでも推定だが、大坂はこれまで大会賞金、スポンサー契約料などで40億円強を稼いだ。国籍離脱税、日本に支払う追加分等を計算すると、日本国籍取得と同時に、計10億円を徴収されるという。

「日本は大変な高額納税者を得ることになります。大坂の日本国籍取得を一番喜んでいるのは、五輪組織委員会ではなく、国税庁では」(同・記者)

 また、こんな話も聞かれた。大坂の住むフロリダ州には日本の地方税にあたる所得税がない。そのため、ヤンキースの選手は「球場が遠くなってもいい!」とし、ニューヨークから離れてフロリダ州に住んでいる。大坂も“恩恵”を知って、現在の自宅を購入した可能性はあるだろう。“節税”の意識が高いとすれば、日本国籍の取得は得策ではない。

 大坂の国籍に関するファイナルアンサーを出すのは、22歳の誕生日が来る10月。同時期、消費税も10%に増税される。まさに日本にとって大ピンチの季節となってしまいそうだ。

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