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ヤクザが警告「死人が出るぞ!」 新国立巨人球場を巡る裏抗争(2)

 そこで白羽の矢が立ったのが、スポーツ振興くじtotoからの穴埋めだ。東京五輪の金メダル数の目標を世界3位以内(20〜30個)に設定し、選手の強化費に使う予定だった約125億円を取り崩し、さらにtotoの売り上げから五輪開催まで毎年約100億円を充てるというのだ。
 「これには各競技団体が猛反発している。totoの収益は五輪選手の強化に充てるのが本来の使い道。それを新国立の建設に回すなんて本末転倒です。こんな選手のやる気をなくすようなことが現実に行われたら、金メダルゼロという最悪の結果だって起こり得る。コンクリートの建物が金メダルを奪って、どうするんですか」(某競技団体役員)

 もう一つの問題は、年間40億円という巨額の維持費。五輪開催後、JSCはサッカー日本代表の試合や年間12回ほどのコンサートで賄うとしているが、それでも毎年20億円程度の赤字が長期的に予想されている。
 「ネーミングライツ、いわゆる命名権でも補填をしようとしています。首都圏には調布市に命名権料年間2億円の『味の素スタジアム』(東京スタジアム)、横浜市に同1億5000万円の『日産スタジアム』(横浜国際総合競技場)などがありますが、新国立もこうした“冠”を企業に売りつけようとしているのです」(全国紙政治部記者)

 新国立の命名権料をこれらの倍に設定したとしても到底賄えないため、さらに検討されているのがプロ野球のtoto導入。超党派の国会議員でつくる「スポーツ議員連盟」は、サッカーを対象にしているtotoをプロ野球に広げる方針を既に決めている。
 昨年度のtotoの総売上は1107億円。確かにこれが、国民的スポーツである“野球くじ”でも売り出されるようになれば、売上倍増は容易だろう。
 「しかし、プロ野球界には、過去に野球賭博に絡み、計6選手が永久失格処分を受けた“黒い霧事件”があり、抵抗が根強い。結果、今国会でのtotoの野球拡大議案の提出は見送られました」(同)

 遠藤五輪担当相は、7月8日のプロ野球オーナー会議、同17日の選手会総会で、コンピューターがアトランダムに勝敗を選ぶ『おまかせBIG方式』を採用することで八百長が入り込む可能性がないことを強調し、理解を求める方針だが、先行きは不透明だ。
 そこで浮上したウルトラCのアイデアが、読売巨人軍の『新国立ジャイアンツ球場構想』なのである。
 「現在の巨人の本拠地・東京ドームは老朽化が進み、'18年には築30年となり、建て替えの時期を迎える。選手の故障予防に、天然芝に戻したいという長年の夢もある。これを同時に解決してくれるのが、新国立なのです。アトランタ五輪のメーンスタジアムは、その後、アトランタ・ブレーブスの本拠地となった前例もある」(日本テレビ首脳)

 政府も、収益性の高いプロ野球で黒字化を図る構想には賛成で、五輪後の新国立の運営はJSCから民間委託された会社に任せる方針だという。
 「その場合、スポーツ施設の管理に実績のある株式会社東京ドームが有力候補に躍り出る。自民党の重鎮、読売新聞と連携して、神宮の杜に総合レジャー施設を併設した“読売タウン”をつくる計画です」(同)

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