東京マラソン 石原知事“セレブランナー枠”構想に意欲メラメラ

　3年連続で東京マラソンの号砲を鳴らした発案者の石原慎太郎都知事は22日、来年以降の大会運営組織を法人化する決意を示した。背景には出走するための競争率が7.5倍と厳しい抽選になったことがある。一般参加費より多く払ってでも走りたいという熱狂的ランナーの要望を受け、“セレブランナー枠”を設ける構想が熱を帯びてきた。貧乏人は走れなくなるのか。

　最終ランナーを出迎えた石原知事は「毎回感動する。やってよかった」と満足感いっぱい。次回大会に向けた課題を「組織の法人化」と言いきった。
　この日、知事を感動させた約3万5000人のランナーの陰には、抽選にはずれた7.5倍の市民ランナーがいる。フルマラソンは前回大会より約10万人応募が増え、22万6378人中、当選した3万人が走った。第1回大会は3倍、昨年の第2回大会は4.7倍と競争率は激化の一途をたどっており、くじ運の悪いランナーの究極の救済策をとるためにも法人化する必要があるという。

　石原知事は19日の会見で東京マラソンについて「何十万円出してもいいから走らせてくれ、ってランナーがいるんですよ。これは組織を法人化しないとできない。仮に10〜20万円出しても走りたいって人がいるならばその額をありがたくいただいて、(正規の出走料を引いた)残りの9万円なり19万円なりをチャリティーに使うのは、いまの組織じゃできないんでね。マラソンの主体者を法人化することでちゃんと監査も入れて(組織運営を)透明なものにする努力をする」と構想を明かしていた。
　あと1000人ならば出走枠を増やせるとの見込みを示し、「プラスアルファする人がいたら(金額の)高い順にいただいて、だんだんせり上がって『100万円でもいい』って人がいるかもしれない。そういう人には出してもらってだな、有効に使えたらと思っている」とオークション方式でセレブ枠を新設することに意欲をみせた。
　金持ちを対象とする構想だけに庶民にはシラける話。しかし、差額がチャリティーに使われるのであれば結構なこと。果たして実現なるか？