日経新聞をわずかな例外として、現状では新聞の電子化に成功例は少ないが、その新聞電子化に創価学会が乗り出すという(2月1日開始)。
　「インターネットは嘘ばかりだから見るな、なんて言っていた学会の婦人部連中がたまげていますよ。何せ、昨年11月21日にいきなり告知されましたからね。紙の新聞を持ち寄っての座談会がこれで変わるかどうか。ただし、聖教新聞を購読してもらう啓蒙活動に影響することは間違いなさそうです」(ある中堅学会員)

　確かにこれまで、紙媒体という“物”で新聞拡張を行ってきた学会員からすれば、勧誘対象者に「もう電子版で読んでる」と嘘で返されれば、とりつく島はなくなる。また、公称発行部数550万部という聖教新聞の印刷請負が収入のウエートの多くを占める地方紙印刷子会社への影響も、決して少ないとは言えないだろう。

　なぜこの時期に電子版発行なのか。
　「ひとつは海外の会員からの要望が大きかった。紙だと配布コストもかかるし、実際に手に取れるまでのタイムラグもある。青年部からはタブレットやスマホで購読する方が手軽だし、電車の中で聖教新聞を拡げるのにためらいのある会員もいるのだから、電子化すべきだとの声もありました。そのため、啓蒙活動のある程度の低下には目をつぶって決断したということです」(学会本部関係者)

　もっとも、都内の青年部活動家からはこんな声も聞こえてくる。
　「紙と電子版両方で啓蒙せよと、ノルマ化が始まるのではないか。だからスマホ持ちはビビっていますよ。ネットと無縁の婦人部のオバサン連中はいいけれど、僕ら若い会員にすれば便利になるのか辛いことになるかの見通しがつきません」

　もし信仰の本質や活動指針だけを伝える本来の宗教団体機関紙であるならば、紙だけにこだわる意味合いは今後ますます薄れていくだろう。しかし、大企業の広告も掲載されている聖教新聞の場合、電子化の影響がどう出るかは分からない。
　「新聞をポストへ取りに行かなくていいとか、文字の拡大が自在で年寄りには朗報とのプラス面はあるでしょう。ただ、紙の月1934円に対して、1700円の購読料のお得感はゼロに近い。あっと言わせるような動画リンクが仕掛けてあるなら話は別ですが」(同)

　吉と出るか、凶とでるか。