ニトリvsヤマダ電機“全面戦争”へ… 創業者同士が犬猿の仲に

　現在、家具業界トップに君臨しているニトリと家電量販店トップのヤマダ電機が、熱いバトルを繰り広げている。他業界でトップに君臨する両社に一体、何があったのか。

　コトの発端は2017年。ヤマダ電機は同年6月に群馬県前橋市で「インテリアリフォームYAMADA前橋店」をオープンさせると、富裕層向けに家具と家電をセットで販売する新業態店「家電住まいる館」の出店を加速させた。

「店内では高級感あふれる音楽を流し、スタイリッシュな家電と家具を並べて販売していました。現時点で100店舗を超えましたが、“安売り”のイメージとかけ離れた高級路線の戦略が失敗し、家具事業は苦戦を強いられています」(流通担当記者)

　一方、ニトリは同時期に中古住宅販売会社カチタス(現・東証1部上場)の筆頭株主となり、ヤマダ電機が先行していたリフォーム事業に参入。両社はお互いの事業領域を侵食し始めた。

「このころから、ヤマダ電機の山田昇会長とニトリの似鳥昭雄会長は『すれ違っても目も合わさない』『犬猿の仲』といわれています。カリスマ創業者同士のガチンコ対決が勃発していたのです」(同・記者)

　そんな中、ヤマダ電機が次の一手として仕掛けたのが“大塚家具買収”だ。昨年12月に43億円を投じ、経営危機に瀕していた大塚家具を子会社化した。

「これでヤマダ電機は、大塚家具のブランド力を手に入れた。家具事業に本格参戦したことで、今後はニトリと正面から衝突することになります」(家具業界関係者)

　お互いの領域を侵食し合う関係はさらに加熱している。ニトリの似鳥会長は昨年12月の北海道新聞のインタビューで、アパレル事業へ本格参入することを表明している。

「既にヤマダ電機はアパレル事業にも参入している。もちろん、徹底抗戦するでしょう」(前出の流通担当記者)

　昨今、新型コロナウイルスの影響で打撃を受けている小売業界。ニトリVSヤマダ電機の“全面戦争”が収まる気配はない。