野球人気低下を食い止めるべく、財界の“カリスマ”が乗り出した。プロ野球のオーナー会議が11月27日に都内で開かれ、第14代となる新コミッショナーに日本取引所グループの前最高経営責任者(CEO)で7月からコミッショナー顧問を務めていた斉藤惇氏(78)を選任。同日付で就任し、任期は2019年11月までの2年間となる。
　斉藤氏は、アメリカ大リーグやアジア各国との連携強化、人気復活への対策などを課題に掲げ、「プロ野球をさらに活力のあるものに再生させていきたい」と抱負を述べた。

　新コミッショナーは野村証券で副社長を務めた後、産業再生機構の社長としてあのダイエーの再建に尽力。東京証券取引所社長時代には大阪証券取引所との経営統合を実現し、両取引所を傘下に置く日本取引所グループのCEOに就任した。
　「これまでコミッショナーには法曹界出身者が多く起用されてきましたが、経済界出身は異例中の異例。球界はソフトバンクを筆頭に楽天、DeNAとインターネット関連の企業を親会社に持つチームが躍進し、好成績を収めています。“親会社の宣伝塔”的な経営から、プロ野球自体で利益を出す経営への移行は避けて通れません。その舵取りを期待されているのでしょう」(全国紙スポーツデスク)

　そこで噂されるのが、「球団株式上場」だ。その野望実現のためにその道のエキスパートを担ぎ出したと言われている。とりわけ、親会社を持たない市民球団の広島や、本拠地移転の噂や身売り説が絶えないヤクルト、ロッテは大きな期待を寄せている。

　“二刀流”大谷翔平がメジャーリーグに転身し、来年オフには巨人の菅野智之投手や西武の菊池雄星投手など、エース級が渡米を目論んでいるという。このままでは人材枯渇が加速し、人気の低迷は必至だ。
　「ピンチはチャンス。この現実を前向きにとらえ、選手を養成してMLBに高額で売りつける。MLBとの公式戦交流戦やリアルワールドシリーズを開催し、収益に結び付ける。法やモラルを前面に出すのではなく、ビジネスライクに交渉する。その道筋作りができるのは、斉藤氏をおいて他にはいない」(在京フロント幹部)

　'14年1月からコミッショナーを務めた熊崎勝彦氏は任期満了で退任し、コミッショナー顧問に就任する。新コミッショナーと連携して、法と経営の二刀流で、球界の立て直しに取り組むようだ。
　斉藤氏は就任会見で、MLBのマンフレッド・コミッショナーと「早いうちに面談したい」と語り、米大リーグとの関係強化に取り組む考えを明かした。果たして野球ブーム復活となるか？　手腕が問われる。